DXにあたり推進を阻む要因とは?!
2025年の崖とは、2025年までにIT人材の引退や多くの企業が導入している各種アプリケーションソフトウェアのサポート終了などが重なってしまうことで、企業だけでなく、経済そのものにも大きなインパクトや損失を与える問題のことです。このことからDXの推進が急務になっているのです。ところが、このDXについて多くの企業では推進ができないのも現状にあります。今回はDX推進を阻む要因について見ていきたいと思います。
DXを阻む原因とは何なのか
・経営者や管理者の理解不足で進まない
DXが進まない大きな原因として、経営者や管理者のDXへの理解不足があるとされています。一部の業務をデジタル化やIT化すればよいと考えていたり、DX自体が目的となってしまっている場合もあります。
DXはあくまで手段であって、そこから働き方の改革につなげたり、業務の抜本的なプロセス変革や効率化につながったり収益に寄与しなければ本当の意味でのDX成功とは言えません。逆に言えば、本質的なDXが実現できない限りは、企業は変革せず人材不足やレガシーシステムの保守運用に追われ、残業も減らないなど業務改善ができないのです。
・人材不足が原因で進まない
情報処理推進機構(IPA)が実施した「デジタル時代のスキル変革等に関する調査」報告によれば、DXについて「成果なし」と自己認識している企業では人材不足感が強い傾向にあるとされます。また、そもそものデジタル化戦略やそのための人材要件が明確になっていない、ともされています。
具体的には、「成果なし」の企業では、IT人材リソースの量について「大幅に不足している」が52.9%、「やや不足している」は41.9%でした。また、人材の質についても、「大幅に不足している」が50.2%、「やや不足している」は45.0%と、量とともに質も不足しているということが浮き彫りになっています。
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